公益財団法人の新聞通信調査会が日本と関係が深い5カ国の各1千人に実施した聞き取り調査で、東京五輪・パラリンピックを「中止・延期すべきだ」と答えた人がいずれの国でも7割を超えた。調査会が20日発表した。（中略）
新型コロナウイルス感染症が世界的に収束しない中での東京五輪・パラリンピック開催についてどう思うか尋ねると、「中止すべきだ」「延期すべきだ」の合計はタイで95・6%と最も高く、韓国94・7%、中国82・1%、米国74・4%、フランス70・6%だった。
調査会が20年11月に日本国内で同じ質問をした調査（3064人回答）では、「中止・延期」の合計は71・9%だった。
記事の全文は引用元にて
https://news.goo.ne.jp/article/asahi/nation/ASP3N5WF1P3MUTIL054.html
コロナ禍で「しっかり湯船につかるようになった」という人が増えている。ヤーマンが行った「お風呂に関する意識調査」によれば、2020年3月以降、2割以上がより湯船につかるようになったという。お風呂に入る時間は1カ月合計で平均72.3分になり、おうち時間が伸びたことで、21％の人が「より湯船に浸かるようになった」と回答した。
（調査対象女性300人、20～40代、各100人ずつ、ヤーマン調べ）
記事の全文は引用元にて
https://www.wwdjapan.com/articles/1191257
