
1: 名無しさん@涙目です。(茸) [US] 2025/02/04(火) 11:45:05.04 ID:/RShmvkl0 BE:422186189-PLT(12015)
埼玉県八潮市で県道が陥没しトラックが転落した事故で、県は3日、運転手とみられる男性の救出に向けた最善の環境を確保し、流域下水道管の水位を可能な限り下げるため、4日午後2時から午後5時までの間、該当の12市町で可能な限り水の使用を控えるように呼びかけた。・・・(記事の続き・詳細は引用元にて👇)

埼玉県八潮市で県道が陥没しトラックが転落した事故で、県は3日、運転手とみられる男性の救出に向けた最善の環境を確保し、流域下水道管の水位を可能な限り下げるため、4日午後2時から午後5時までの間、該当の12市町で可能な限り水の使用を控えるように呼びかけた。・・・(記事の続き・詳細は引用元にて👇)

タレントの中居正広さん(52)の女性トラブルを巡り、米ファンドの
ダルトン・インベストメンツはフジ・メディア・ホールディングス(HD)の取締役会に対し、日枝久取締役相談役の辞任を求める書簡を送付したことを明らかにした。日枝氏はフジサンケイグループの代表も務める。書簡は3日付。
一連の問題を巡っては、フジテレビの港浩一社長や嘉納修治会長らがすでに辞任している。ダルトン
は書簡で「これらの辞任だけではスポンサーは戻らない」と指摘し、日枝氏がフジ・メディアHDとフジテレビの取締役を辞任する必要があると主張した。
書簡では「フジの企業統治が機能不全に陥っていることは明らかだ」とも指摘し、その背景には、約40年にわたって日枝氏がグループを「独裁的に」支配し、影響力を行使してきた点が挙げられると言及した。日枝氏が1月27日の記者会見に出席しなかったことも問題視した。
引用元

警察庁によると、ドラッグストアでの万引き事件は増えており、昨年1~11月には計1万3754件に上った。
2023年までの3年間の摘発状況を分析した結果、1件当たりの被害額の平均は、容疑者が日本人の場合が1万774円だったのに対し、訪日外国人の場合は8万8531円と高額になっていた。
観光に見せかけて来日し、見張りや実行役など役割分担して化粧品や医薬品を盗むケースが目立つという。
この事故は、中国·雲南省シーサンパンナ·タイ州自治区にある「シーサンパンナ原始森林公園(西双版纳原始森林公园)」の水族館で起こった。
拡散されている動画の冒頭では、巨大水槽の中を泳ぐ魚たちに混じって、ビキニのトップと人魚の尾ひれを着けた女性パフォーマーが、優雅にポーズをつける様子が映っている。彼女は水槽の前にいる親子連れに向かって手を振り、浮上しようとするのだが、その時、通りかかった巨大魚が彼女の頭にふいに噛み付く。
彼女の頭はそっくり口の中に入ってしまい、観客は一斉に悲鳴をあげるが、彼女はもがいてなんとか脱出する。
引用元

宇宙人(地球外生命体)が遠い銀河から、高速電波バースト(FRB)を通して地球にコンタクトしてくる可能性が示された。
米ノースウェスタン大学の研究チームは2023年2月から7月にかけて数ミリ秒のパルスを21回発生するFRBを発見。
このFRBは太陽質量の1000億倍の大きさで地球から20億光年離れた113億年前の銀河系から発生したものという。
FRBは、太陽が1日に放出するエネルギーと同程度のエネルギーを放出し、はるか彼方にある極度に強い磁場を持った中性子星マグネターによって引き起こされると考えられている。
今回の短時間の送信に地球外生命体が関与しているとする説も浮上している。・・・(記事の続き・詳細は引用元にて👇)
ビールや蒸留酒の広告には大抵、「責任を持って飲みましょう」という注意書きが入っている。
それでもアルコール業界は、公衆衛生当局が安全だとする量以上に飲む人たちに依存している。
株式調査会社バーンスタインが2023年に発表した分析によると、米国のアルコール販売量の推定90%は成人の5分の1が消費している。
米デューク大学のフィリップ・クック名誉教授は「ヘビードリンカーは明らかに金脈だ」と語る。
同氏の2007年の著書「Paying the Tab(勘定を支払う)」は、バーンスタインが分析した科学的研究の一つだ。
こうしたヘビードリンカー依存は企業にとってより大きなリスクとなっている。
米政府が、アルコール飲料のラベルに発がんリスクを警告する表示を入れることや、1日に安全に摂取できる飲酒量の推奨上限引き下げを検討しているため・・・(記事の続き・詳細は引用元にて👇)
ドジャース大谷翔平投手(30)の元通訳で銀行詐欺罪などに問われている水原一平被告(40)について、米連邦地検は同被告にギャンブル依存症であるという証拠は認められないと結論づけ、減刑するべきではないと主張したと、ESPNのティシャ・トンプソン記者が30日(日本時間31日)、電子版記事で伝えた。
同被告は昨年3月の開幕戦前にギャンブル依存症であるとチームの前で告白し、大谷の口座から不正にお金を盗んだことが発覚してドジャースから契約を解除された。
裁判資料によると、同被告は21年から昨年3月ごろにかけて違法スポーツ賭博で負けた額を取り返すために大谷の口座から約1659万ドルを盗み、胴元側に不正に送金していた。
同記者によると、捜査当局が米国の30以上のカジノの記録を調べたところ、水原被告は2008年のある週末にラスベガスの「ザ・ミラージ・カジノ」で200ドル(約3万1000円)を使った以外は何も見つからなかったという。
合法のオンラインスポーツ賭博「ファンデュエル」には2018年にアカウントを作成しているが1度も賭けた記録がなく、大谷の口座からすでに多額の預金を盗んだ後の23年に、別のスポーツ賭博「ドラフトキング」で賭けを始めているという。
そこでの賭けは5ドル(約775円)から1400ドル(約21万7000円)の範囲で、対象はNBA、NHL、サッカー、カレッジベースボールだったという。
同被告が21年9月に最初に大谷の銀行から4万ドル(約620万円)を盗んだとき、同被告自身の当座預金口座には3万4000ドル(約527万円)以上があり、ギャンプルの借金で生活が困窮していた状況にはなかったと、捜査当局が結論を出したという。
水原被告の量刑言い渡しは2月6日に予定されている。引用元
大阪市は31日、酒を飲んでレンタルした電動キックボードを運転するなどをしたとして、大阪市の男性職員を停職3カ月の懲戒処分にしたと発表しました。
停職3か月の懲戒処分を受けたのは、市民局総務部の男性職員(39)です。
男性職員は去年9月、飲食店でビール1杯とハイボール2杯を飲んだあと終電がなくなったため、電動キックボードをレンタルし帰宅しようとしました。
特定小型原付自転車にあたる電動キックボードは、2023年7月から歩道を通行すると違反になりますが、男性職員は歩道を走っていたことから警察に事情聴取を受け、その時に酒気帯び運転だったことも発覚したということです。
男性は罰金20万6000円の略式命令を受けています。引用元
2025年に開催される大阪・関西万博の入場チケットの転売が相次いでいる。チケットは定価割れの価格で取引されており、開催に向けて不穏な空気が漂っている。(中略)
大手フリーマーケットサイトなどで現在販売されているものを見ると、定価6700円のチケットが、1枚当たり4000円〜5000円ほどで取引されている。商品の備考欄には「抽選で当選した」などと説明されているが、企業や団体による購入分の転売ではないかと指摘されている。
ちなみに、万博の公式サイトでは「お客様の権利を保護するため、チケットの不正転売を禁止します」「お客様が2025年日本国際博覧会チケット購入・使用規約に規定する範囲・条件に違反してチケットを第三者に譲渡した場合には、当該チケットは無効となります」などと記載されているが、これらが守られていないのが現状だ。・・・(記事の続き・詳細は引用元にて👇)

熊本市は、担当する生活保護受給者の通帳から現金を引き出した職員など2人を免職、2人を停職とする懲戒処分を発表しました。
熊本市が懲戒免職処分としたのは、中央区役所の会計年度任用職員の男性(68)と南区役所の男性参事(52)です。
中央区役所で保護第1課に所属していた職員は2024年9月30日、担当する生活保護受給者から通帳とキャッシュカードを預かり、その口座から3回に分けて合わせて14万5000円を引き出しました。
引き出した現金は、すべてギャンブルに使ったということです。・・・(記事の続き・詳細は引用元にて👇)

変化が加速するコンビニ業界
筆者は最近、コンビニについての記事を書いている。コンビニは基本的に店としての「機能」がメインで、各社の特徴は横並びだった。しかし、日本全国にコンビニがいきわたり、その数が飽和している現在、コンビニにもそれぞれの「色」が生まれつつある。
例えばローソンは無印良品や薬局、本屋などとコラボをして「場所」としての魅力を追求。一方で、ファミマは「コンビニエンスウェア」という衣料品への注力を見せ、商品ラインナップの魅力向上に努めている。
対して、コンビニ業界の王者として君臨しているセブン-イレブンは不調が続く。同社はかねて食品分野を中心とする商品の「質」を高める戦略を行っていたが、2024年3~11月期(連結)の純利益は前年同期比65%減の636億円。
海外のコンビニ事業のつまずきが大きな影響を及ぼしているが、ローソン・ファミマといった国内の他のコンビニチェーンとの争いが激化していることは間違いない。
引用元
タモリさんが1億5千万円を生前贈与したいと言っている――。そんなうたい文句で、
宮城県登米市のパートの60代女性が、電子マネー利用権約250万円相当をだまし取られた。県警佐沼署が29日、発表した。